LOCAL 5G SOLUTIONS

ローカル5G 社会実装への実証実験

ローカル5G 社会実装への実証実験

プロジェクト概要

工事場所

工場

工事内容

ローカル5G導入に向けた実証実験

プロジェクトの特長

工場内DX推進に向けたローカル5Gの有用性の確認オールインワン型ローカル5Gシステム「HYPERNOVA(ハイパーノヴァ)」の導入課題の深耕から提案、検証までを一手に実施有用性の実証により社会実装へ大きく踏み出す

INTRODUCTION

工場内ローカル5Gシステム
導入に向けた挑戦

労働者人口の減少などにより、製造現場の自動化・省力化へのニーズは高まる一方である。その課題解決の切り札として期待されているのが、新たなインフラとしてのローカル5Gの導入だ。
だが、イニシャルコストの高さから多くの企業が及び腰なのも事実である。この壁を乗り越えると期待されているのが、NECネッツエスアイの提案するオールインワン型ローカル5Gシステム「HYPERNOVA」。本格的な導入に向け、「その実力を見てみたい」との顧客の要望に応える実証実験が行われた。

革新的なプロダクト「HYPERNOVA」によって実現した工場内でのローカル5Gのトライアル

革新的なプロダクト「HYPERNOVA」によって実現した工場内でのローカル5Gのトライアル

工場内DXに向けた取り組みを推進中の顧客から、「工場内のインフラ更新のタイミングでローカル5Gの導入を検討したい」との相談がNECネッツエスアイに寄せられた。
プロジェクトチームでは具体的な課題について顧客にヒアリング。「クレーン操作などの危険な作業を遠隔で行いたい」「倉庫内の在庫確認などの作業を無人化したい」といったニーズを掘り起こした。これらの課題を解決するためにローカル5Gシステムをどのように活用すべきかを提案し、実際に工場に「HYPERNOVA」を持ち込んで実証実験を行うことになった。
驚くほど低コストでローカル5Gが導入できる「HYPERNOVA」は、キャリーケース感覚で人が手で持ち運べ、工場への持ち込みも非常に簡単かつ迅速である。顧客にとって大きな負荷なく実証実験に臨むことになった。

BUSINESS FLOW

プロジェクトの一連の流れ

課題把握

実証実験
提案

実証実験 提案

受注

システム設計

実証実験
実施

実証実験 実施

有用性検証

実装に向けた
提案活動

Members

担当者とそれぞれの役割

プロジェクトリーダー

システムズエンジニアリング
サービス事業本部
システムズエンジニアリング
サービスビジネス開発本部
次世代ネットワーク事業開発グループ

Y.Y
プロジェクト管理

リーダーとしてプロジェクト全体の
マネジメントを担当。

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システムエンジニア

DXソリューション事業本部
エンタープライズソリューション事業部
第二ソリューション部

S.S
プロジェクト推進

プロジェクト全体を通じて、
課題把握から実施、検証まで幅広く携わる。

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システムエンジニア

システムズエンジニアリング
サービス事業本部
サービスソリューション事業部
モバイルソリューション部

M.K
提案

工場内でのローカル5G実証実験に
向けた課題の深耕と検証内容の提案に携わる。

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システムエンジニア

システムズエンジニアリング
サービス事業本部
サービスソリューション事業部
モバイルソリューション部

H.S
実証実験

顧客工場内での実証実験を担当し、
顧客とともにその有用性について確認を行う。

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SUMMARY

実証実験の成功を
大きな糧として
新たなインフラとしての
社会実装を進める

顧客にとってローカル5Gは、未知の世界である。「その実力を確かめたい」とのシンプルな思いに応える形で実証実験はスタートした。実際に「HYPERNOVA」の実機を工場へ持ち込み、様々なポイントに設置して通信状況を確認。工場内は様々な配管が走り、大型の機械も多数設置されている。高速大容量通信、超低遅延通信、多数同時接続という特徴を持つ5G電波は、一方で直進性が強くて障害物では回り込みにくく、電波が減衰して遠くまで届きにくいという弱点を持つ。工場内でどのように電波が届くか、カバーできるエリアはどの程度か、くまなく検証が行われた。
結果は予想以上に素晴らしいもので、画像データも問題なく扱えたことからモニターカメラと組み合わせた無人化システムや、ビデオやチャットによるコミュニケーションツールとして十分活用できることが判明。顧客が本格的な実装に向けた検討に踏み切る上で十分な成果が得られた。
その後プロジェクトチームは工場での導入に向けた提案のフェーズに移行。さらには今回の実証実験の成果をエビデンスとして、他の顧客への拡販に向けた取り組みも行っている。工場などでの活用はもちろんのこと、スタジアムなどのイベント会場での活用、さらには災害時の非常用通信ネットワークの早期構築、遠隔医療の支援など、新たな社会インフラとしての普及を目指していく。