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[Neat Bar/Board導入事例]東洋鋼鈑様

圧倒的に利便性が高いオンライン会議システムにより、社内外のコミュニケーションが向上

業種	製造業
業務	ぶりき、薄板及び各種表面処理鋼板並びに各種機能材料等の製造・販売
製品	Neat Bar/Board
ソリューション・サービス	Neat Bar/Board導入支援

概要

1934年、国内初の民間ぶりきメーカーとして設立。“鉄”をベースとした固有技術や知見を原動力に、従来の枠を超えた新たな世界への飛躍を目指し、グループブランド「TK WORKS」とスローガン「Beyond Steel」を掲げています。さらなる飛躍を目指し、Neat製品をはじめとするITインフラを積極的に活用し、労働生産性向上に取り組んでいます。

※Neatデバイスは、Neatframe Ltd.の製品です。

導入背景

既存システムの生産終了を機に、操作が簡単なNeat製品を検討

東洋鋼鈑株式会社では以前より下松事業所と東京本社、大阪支店をつなぐ会議や打ち合わせに、米国メーカーのTV会議システムを使用してました。ところがコロナ禍以降テレワークが増え、MicrosoftTeamsを利用したオンライン会議が急増すると、既存システムからTeamsに接続する際の不具合が頻発するようになりました。そんな折、TV会議システムの保守業者から「1年後にTeamsに接続する個別サービスを終了する」との通知があり、新たTV、WEBを用いたオンライン会議システムの導入が急務となりました。

Neat Bar/Board導入経緯
Neat Bar/Boardは、操作が非常に簡単で使いやすい。さらに東洋製罐グループは弊社以外Zoomを使用しているため、ホールディングス主催の会議はZoomが中心です。
NeatはTeamsだけでなくZoomにも対応しており、設定変更の必要がないこともメリットがあり、2023年5月、下松事業所、東京本社、大阪支店に計14台のNeat Barを導入しました。

導入効果

無駄な時間や手間なく会議を開始。気軽に遠隔地と対話ができる

会議をすぐに始めることができ、待ち時間のストレスが解消。遠隔地との会議が気軽に始められるようになったため、短時間のミーティング機会や、社内や取引先とのコミュニケーションが増えています。気軽なコミュニケーションが増えたことで仕事も進めやすくなっています。

使い心地の良さ
起動の速さに感動しました。電源という概念がない。会議室に人が入ったら人感センサが検知し、自動的に立ち上がる。これは劇的でした。
オーディオ機能についても、遠隔地で話しているのに、すぐ近くで話しているかのような臨場感がある。特に集音機能に優れていると感じます。これはNeat製品の優位点だと素直に思います。

業務・IT改革推進部　ITシステムグループリーダー　西牟田様 — 業務・IT改革推進部　
ITシステムグループリーダー　西牟田様

グループ全体に導入を拡大。コミュニケーション手段が多様化

2023年5月の導入後、Neat Barの利便性が社内に広まり、同年下期にグループ会社に9台を追加導入。
さらに2024年上期に「当部署にも導入してほしい」という要望が多かったため、2024年下期にはグループ全体で計33台に達しています。

同社グループでは国内はもちろん、海外にも合弁会社などの拠点があり、取引先に至っては世界各地が対象となりますが、コミュニケーションの選択肢が増えました。
電話やメールだけでは伝わりづらかった内容が、Neat Barを使うことで資料を共有でき、プレゼンテーションや説明なども加えながら打ち合わせや商談ができます。

図書館をリノベーションし、社員コミュニケーションの場に

下松事業所内にある築37年の図書館を、働き方改革や社員間のコミュニケーション向上を実現する場を目指して2024年7月にリノベーションを実施。地下に蔵書を収容し、地上階にはミーティングスペースを新たに用意し、NeatBoardを設置しました。社員は必要に応じて図書館を利用することができ、100名近く在籍する研究開発職の社員が専門書に目を通すことができます。また、Neat Boardを活用してオンライン会議を行うほか、ホワイトボード機能を使って図面を描きながらディスカッションをする風景も見られるようになりました。

今後の展望

Neat製品のアップデートはもちろん、デジタルBCPや働き方改革の支援

同社は今後も増加が見込まれるNeat製品のデバイス管理の運用負担を減らし、メンバーの労働時間短縮のために、Neat PulseとNeat Padの導入を予定しています。Neat PulseではNeatデバイスの集中管理が可能になり、Neat PadはNeat Barのコトローラーとして会議室の前に設置して予約や空き状況の表示などを行うことができます。

さらに避けて通れない大きな課題である南海トラフ地震対策についても、NECネッツエスアイの提案によるデジタルBCPの構築に着手しています。デジタルBCPとは有事の際にオンライン上にデジタル災害対策本部を立ち上げ、そこに各拠点や従業員宅・取引先などの情報を集約し、対策を講じるもので、Neatデバイスの活用が大いに期待されています。